ポイントはニーズに適しているかどうか

法人がファクタリング会社を選ぶ際のポイントは、自社のニーズに適しているかどうかです。ファクタリング会社によって利用方法やサービス内容が異なるため、ニーズに対応可能なファクタリング会社を選択する必要があります。

法人がファクタリングに求めるニーズは、法人の事業業種や規模、利用時の経営状況などによって異なります。以下のようなニーズの例を挙げた場合、どのようなファクタリング会社を選択すればよいかを確認してみましょう。

＜法人がファクタリングに求めるニーズの具体例＞

• 迅速な資金調達がしたい
• 希望額の資金調達がしたい
• 手間をかけずに資金調達がしたい

迅速な資金調達がしたい法人はオンラインファクタリングの会社を選択する

ファクタリングに迅速な資金調達を求めている法人は、オンラインファクタリングを提供しているファクタリング会社を選択するとよいでしょう。オンラインファクタリングであれば、最短で即日による資金調達が可能になります。

オンラインファクタリングとは、利用手続きをインターネット上で完結させることができるファクタリングサービスのことです。対面や郵送で実施していた手続きが、WEBフォームやAI審査、クラウド契約の活用によって簡素化や迅速化されています。

法人が利用できるオンラインファクタリングのひとつであるQuQuMo(ククモ)によると、最短2時間で1000万円の資金化を可能にしています。突発的な支出が発生し近日中に支払わなければならない状況であっても、オンラインファクタリングであれば対処することが可能となります。

なお、オンラインファクタリングの手続きの流れやメリットとデメリットについては、「オンライン完結型ファクタリングとは？利用時のメリットとデメリットを解説」で紹介しているので、参考にしてみてください。

希望額の資金調達がしたい法人は手数料の低いファクタリング会社を選択する

ファクタリングで希望額の資金調達を求めている法人は、手数料の低いファクタリング会社を選択します。手数料を抑えることができれば、売却後に得られる資金を多く残すことができるためです。

ファクタリングの手数料は、売却する売掛債権の額面金額から差し引かれる形で徴収されます。手数料が高額になるほど手元に残る資金が減ってしまうため、希望額での資金調達を行うには手数料の低減が重要です。

手数料の相場設定は、ファクタリング会社によって異なります。また、実際の手数料は見積りをとらなければ分からないため、複数のファクタリング会社に見積もりを依頼し、比較検討をしてから選択しましょう。

手間をかけずに資金調達がしたい法人は必要書類の内容でファクタリング会社を選択する

ファクタリングに簡便さを求めている法人は、必要書類の内容でファクタリング会社を選択すると良いでしょう。用意のしやすい書類であるほど、資金調達に費やす手間を省くことが可能になるためです。

たとえば、揃えやすい書類の種類で選択する方法があります。法人の利用にあたり決算書や試算表、商業登記簿謄本の提出を求めるところがありますが、作成や取得の手間と時間を省略するため、提出が必須ではないファクタリング会社を選択するようにします。

また、書類の数を基準に選択する方法も挙げられます。法人の利用にあたって請求書と通帳のコピーの2点のみとしているところがあるため、必要書類の数が少ないファクタリング会社を選択することで、資金調達の準備が容易となります。

なお、ファクタリング利用時に求められる必要書類の詳細については「ファクタリング利用時に求められる必要書類の種類と取得方法を解説」で紹介しているので、参考にしてみてください。

ファクタリングで即日調達をしたい法人は可能にするコツをおさえておく

ファクタリングに迅速な資金調達を求める法人は、オンラインファクタリングを利用することで最短即日による資金調達が可能です。しかし、利用時の状況や売却する売掛債権の性質によっては、即日入金とならない場合があります。

ファクタリングで即日調達をしたい法人は、即日調達を可能にするコツをおさえておきましょう。

＜法人がファクタリングの即日調達を可能にするコツ＞

• 信用力の高い売掛先企業の債権を売却する
• 必要書類を不備なく揃える
• 平日の早い時間帯に利用申込をする

たとえば、信用力の高い売掛先企業の債権を売却することにより、即日調達の可能性を高められます。上場企業や公的機関、継続的な取引実績がある企業の債権などは、倒産リスクが低いことや支払能力があることを証明しやすく、審査の通過率が高まる傾向にあるためです。

また、ファクタリングの利用申込を平日の早い時間帯に済ませることで、即日調達の可能性を高められます。ファクタリング会社による振込処理が銀行の営業時間内に完了できるようにすることで、翌営業日の振込対応となることを回避できるからです。

なお、売却をする債権の種類によっては、売掛先企業が公的機関であっても即日調達が難しい場合があります。たとえば、医療法人が保有する診療報酬債権は、売掛先企業から利用の承諾を得る必要があるため、最短でも翌日以降の入金となる可能性があるという点に留意しましょう。

まとめ

法人がファクタリング会社を選ぶ際のポイントは、ニーズに適しているかどうかです。自社のニーズに対応可能なファクタリング会社を選ぶことで、希望に沿った資金調達を行うことが可能になります。

たとえば、ファクタリングに迅速さを求める法人は、オンラインファクタリングのサービスを提供しているファクタリング会社を選択します。インターネット環境を活用した手続きによって、最短で即日による資金調達が可能になるためです。

ただし、利用時の状況や売却する売掛債権の質などによっては、即日入金とならない場合があります。利用申込は平日の早い時間帯に行い、信用力の高い売掛先企業の債権を売却することで即日調達の可能性を高めることが可能になるため、参考にしてみてください。